ゆとりある老後の生活費はいくら？　データを踏まえて検証！

こんにちは。ボルドーです。

今日のテーマは、「ゆとりある老後の生活費はいくら？　データを踏まえて検証！」です。

・　ゆとりある老後の生活費の相場が分かる！
・　最低限の生活費が分かる！
・　ゆとりある老後をおくるための解決策が分かる！

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結論としては、ゆとりのある老後の１か月あたりの生活費の平均は、３６万１千円です。

最低限の１か月あたりの生活費の平均は、２２万１千円ですので、ゆとりのための上乗せ額として月々１４万円が必要です。

老後の生活費

老後の生活について、不安を抱えている方は多いと思います。

老後２０００万円問題や年金制度への不信などから、自分で備えることができる分は備えておこうという方もたくさんいらっしゃると思います。

世帯年収別や大都市から郡部の違いなどもみていきます。

老後の生活費をキチンと把握しておけば、今後の貯蓄や投資に向けて大いに参考となると思います。

ゆとりある老後の1ヵ月当たりの生活費については、日本銀行の金融広報中央委員会の暮らしと金融なんでもデータサイトに、生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査｣が公開されています。

ゆとりのある生活費

ゆとりのある生活費は、平均で３６万１千円となります。

現役世代でもそれぐらいはかかりそうなぐらいの額となっています。

世帯年収別でみると、年収３００万円未満世帯では３３万８千円、年収３００～５００万円未満世帯では３４万７千円、年収１，０００万円以上世帯が４１万７千円となっています。

さすがに年収１，０００万円以上世帯だと４０万超えとなっています。

また居住する場所別では、大規模市は３７万５千円、郡部では３４万６千円となっています。

特に大規模市では住居費にお金がかかることから、郡部と比べて約３万円差は納得の数字ではないでしょうか。

最低限の生活費

最低限の生活費は、平均で２２万１千円となります。

夫婦２人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金月額は２２万１千円と言われています。

そのため、最低限の生活費は、年金収入だけで暮らしていく生活といえるのではないでしょうか。

世帯年収別でみると、年収３００万円未満世帯では２０万３千円、年収３００～５００万円未満世帯では２１万６千円、年収１，０００万円以上世帯が２６万１千円となっています。

また居住する場所別では、大規模市は２２万９千円、郡部では２１万３千円となっています。

ゆとりのある生活費では約３万円差でしたが、最低限の生活費は約１万６千円差にとどまっています。

都市部においても、きつきつの生活ではそこまで生活費に差が生じないことが分かります。

ゆとりのための上乗せ額

ゆとりのための上乗せ額の平均は、１４万円です。

世帯年収別でみると、年収３００万円未満世帯では１３万５千円（33.8-20.3）、年収３００～５００万円未満世帯では１３万２千円（34.7-21.6）、年収１，０００万円以上世帯が１５万５千円（41.7-26.1）となっています。

また居住する場所別では、大規模市は１４万７千円（37.5-22.9）、郡部では１３万３千円（34.6-21.3）となっています。

結局いくら貯めることが必要か？

日本人の平均寿命は男性が８１歳、女性が８７歳です。間をとって、８４歳と仮定します。

６５歳まで働いて、その後、ゆとりのある生活をしようとすれば次のような計算になります。

月々１４万円　×　１２か月　×　（８４歳　－　６５歳）＝　３，１９２万円

ゆとりのある老後をおくろうと思えば、３、１９２万円必要となります。

老後２，０００万円問題どころの話ではなくなってしまいました。

iDeCoやNISAでこつこつと準備をしていく必要があります。

まとめ

ゆとりのある老後の１か月あたりの生活費の平均は、３６万１千円となります。

最低限の１か月あたりの生活費の平均は、２２万１千円ですので、ゆとりのための上乗せ額として１４万円が必要です。

月々１４万円分の上乗せを準備しようと思うと、約３，２００万円が必要となってきます。

相当な金額となりますので、iDeCoやNISAなど税優遇措置を活用しつつ、長期投資で複利効果も味方につけて計画的に準備していくことが大切です。

最後までお読みいただき、ありがとうございました！