こんにちは。ボルドーです。
今日のテーマは、「ゆとりある老後の生活費はいくら? データを踏まえて検証!」です。
・ ゆとりある老後の生活費の相場が分かる! ・ 最低限の生活費が分かる! ・ ゆとりある老後をおくるための解決策が分かる!
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結論としては、ゆとりのある老後の1か月あたりの生活費の平均は、36万1千円です。
最低限の1か月あたりの生活費の平均は、22万1千円ですので、ゆとりのための上乗せ額として月々14万円が必要です。
老後の生活費
老後の生活について、不安を抱えている方は多いと思います。
老後2000万円問題や年金制度への不信などから、自分で備えることができる分は備えておこうという方もたくさんいらっしゃると思います。
世帯年収別や大都市から郡部の違いなどもみていきます。
老後の生活費をキチンと把握しておけば、今後の貯蓄や投資に向けて大いに参考となると思います。
ゆとりある老後の1ヵ月当たりの生活費については、日本銀行の金融広報中央委員会の暮らしと金融なんでもデータサイトに、生命保険文化センター「令和元年度 生活保障に関する調査」が公開されています。
ゆとりのある生活費
ゆとりのある生活費は、平均で36万1千円となります。
現役世代でもそれぐらいはかかりそうなぐらいの額となっています。
世帯年収別でみると、年収300万円未満世帯では33万8千円、年収300~500万円未満世帯では34万7千円、年収1,000万円以上世帯が41万7千円となっています。
さすがに年収1,000万円以上世帯だと40万超えとなっています。
また居住する場所別では、大規模市は37万5千円、郡部では34万6千円となっています。
特に大規模市では住居費にお金がかかることから、郡部と比べて約3万円差は納得の数字ではないでしょうか。
最低限の生活費
最低限の生活費は、平均で22万1千円となります。
夫婦2人分の老齢基礎年金を含む標準的な年金月額は22万1千円と言われています。
そのため、最低限の生活費は、年金収入だけで暮らしていく生活といえるのではないでしょうか。
世帯年収別でみると、年収300万円未満世帯では20万3千円、年収300~500万円未満世帯では21万6千円、年収1,000万円以上世帯が26万1千円となっています。
また居住する場所別では、大規模市は22万9千円、郡部では21万3千円となっています。
ゆとりのある生活費では約3万円差でしたが、最低限の生活費は約1万6千円差にとどまっています。
都市部においても、きつきつの生活ではそこまで生活費に差が生じないことが分かります。
![お年寄りのイメージ](https://i0.wp.com/boruborupoi.com/wp-content/uploads/2023/04/dendou_kurumaisu_oldwoman.png?resize=394%2C483&ssl=1)
ゆとりのための上乗せ額
ゆとりのための上乗せ額の平均は、14万円です。
世帯年収別でみると、年収300万円未満世帯では13万5千円(33.8-20.3)、年収300~500万円未満世帯では13万2千円(34.7-21.6)、年収1,000万円以上世帯が15万5千円(41.7-26.1)となっています。
また居住する場所別では、大規模市は14万7千円(37.5-22.9)、郡部では13万3千円(34.6-21.3)となっています。
結局いくら貯めることが必要か?
日本人の平均寿命は男性が81歳、女性が87歳です。間をとって、84歳と仮定します。
65歳まで働いて、その後、ゆとりのある生活をしようとすれば次のような計算になります。
月々14万円 × 12か月 × (84歳 - 65歳)= 3,192万円
ゆとりのある老後をおくろうと思えば、3、192万円必要となります。
老後2,000万円問題どころの話ではなくなってしまいました。
iDeCoやNISAでこつこつと準備をしていく必要があります。
まとめ
ゆとりのある老後の1か月あたりの生活費の平均は、36万1千円となります。
最低限の1か月あたりの生活費の平均は、22万1千円ですので、ゆとりのための上乗せ額として14万円が必要です。
月々14万円分の上乗せを準備しようと思うと、約3,200万円が必要となってきます。
相当な金額となりますので、iDeCoやNISAなど税優遇措置を活用しつつ、長期投資で複利効果も味方につけて計画的に準備していくことが大切です。
最後までお読みいただき、ありがとうございました!
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