高校の教育費は意外と高い？！　就学支援金が教育費の決め手！

こんにちは。ボルドーです。

今日のテーマは、「高校の教育費は意外と高い？！　就学支援金が教育費の決め手！」です。

国公立大学の教育費の検証はこちらです。
私立大学の教育費の検証はこちらです。

大学の学費は、国公立大学・私立大学、自宅生・下宿生で大きく異なり、500万円超～1,400万円超と幅があることが分かりました。

みんな大学の学費は気にしているところですが、その前段階の高校の教育費はどうでしょうか。

高校の教育費は、公立で就学支援金ありの年間30万円弱が最も安く、私立で就学支援金なしの約262万円が最もかかる想定となります。

高校の教育費について、具体的に様々な角度から検証してみます。

高校の学費

高校の学費は、授業料の他、学年費、生徒会費、PTA会費、図書費等の諸会費が必要です。

私立の場合

ここでは、私立高校の代表的存在の灘高校の例で見てみます。

	1年生	2年生	3年生	合計
入学金等	500,000円			500,000円
授業料	456,000円	456,000円	456,000円	1,368,000円
諸会費等	204,000円	204,000円	204,000円	756,000円
合計	1,160,000円	660,000円	660,000円	2,624,000円

灘高校を３年間で卒業の場合は合計で約262万円です。

公立の場合

ここでは、灘高校と同じ兵庫県の公立高校である三木高校の例で見てみます。

	1年生	2年生	3年生	合計
入学金等	5,650円			5,650円
授業料	118,800円	118,800円	118,800円	356,400円
諸会費等	146,350円	132,000円	14,400円	292,750円
合計	270,800円	250,800円	133,200円	654,800円

公立高校を３年間で卒業の場合は合計で約65万円です。

高等学校等就学支援金

高等学校等就学支援金は、国が高校入学者の授業料を負担する制度で、全国の約８割の生徒が利用しています。国から学校に対して支給され、保護者への現金支給はありません。

基準

次の基準を満たす所得ですと、就学支援金が給付されます。
【算定式】(市町村民税の)課税標準額×６％ － (市町村民税の)調整控除の額が、30万4,200円未満の方（年収目安約９１０万円未満の方）

私立の場合

収入の目安が５９０万円未満であれば、３９万６千円が給付され、５９０万円以上９１０万円未満であれば１１万８,８００円が給付されます。

	1年生	2年生	3年生	合計
入学金等	500,000円			500,000円
授業料	60,000円～ 337,200円	60,000円～ 337,200円	60,000円～ 337,200円	180,000円～ 1,011,600円
諸会費等	204,000円	204,000円	204,000円	756,000円
合計	764,000円～ 1,041,200円	264,000円～ 541,200円	264,000円～ 541,200円	1,436,000円～ 2,267,600円

就学支援金が受けられる場合は、私立では年間約144万円～約227万円が必要であることが分かりました。

公立の場合

公立高校授業料相当額（年額11万8,800円）が給付され、公立高校は授業料負担が実質０円になります。注意点は、あくまで授業料が無償になるのであって、諸会費等まで無償になるわけではありません。

	1年生	2年生	3年生	合計
入学金等	5,650円			5,650円
授業料	0円	0円	0円	0円
諸会費等	146,350円	132,000円	14,400円	292,750円
合計	152,000円	132,000円	14,400円	298,400円

就学支援金が受けられる場合は、公立では年間30万円弱必要であることが分かりました。

まとめ

高校の学費は、就学支援金の存在が大きいことが分かりました。

大学の教育費ほどではありませんが、公立で就学支援金ありの年間30万円弱から私立で就学支援金なしの約262万円まで幅があることが分かりました。

また、電車やバス通学であれば、更に年数万円は覚悟しておく必要があります。

大学の教育費だけでなく、高校の教育費も考慮して、資金計画をたてていきましょう！

最後までお読みいただき、ありがとうございました！